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2020年との比較調査:会社員が望むテレワークの頻度は「週3日」&「毎日」 人材紹介会社 ロバート・ウォルターズ調べ

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:ジェレミー・サンプソン)は3月29日、語学力と専門スキルを活かして働くグローバル人材を対象に2020年にも実施した「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の2022年版の結果を発表しました。

 

会社員が望むテレワークの頻度:「週3日」&「毎日」

約2年にわたるコロナ感染対策による在宅勤務を経験した会社員551人に、アフターコロナ時代の働き方として議論される「テレワークの頻度」への希望を聞いたところ、最も多かったのは「週3日」(27%)、次いで「毎日テレワークしたい」(26%)となりました。

特に30代以下は約3人に1人が「毎日テレワーク」を希望していることがわかりました。2020年の調査では、「毎日テレワーク」を希望していた30代以下の会社員は約2割程度だったことから、若い世代が在宅勤務のメリットをより実感していることがうかがえます。反対に2020年の調査で40代の約3割が「毎日テレワーク」を希望していましたが、今回の調査では「週3日テレワーク」を希望する人が最も多い結果となりました(28%)。ビジネスの中核を担い、労働力の中心にある40代、50代はコロナ後の新しい時代にはテレワークを織り交ぜた働き方を望んでいることがわかりました。

 

働きたい時間帯:918時と約半数が回答

会社員の88%がコロナ終息後も「勤務時間帯の柔軟性が欲しい」と回答。新型コロナウイルス流行前からフレックスタイム制があったと答えた10%を除くと、新しい時代にも「決められた時間帯に働きたい」と考えている人はわずか2%にとどまりました。

理想のオフィスでの勤務時間帯については、年齢・職種などにかかわらず9-18時(49%)、8-17時(22%)での勤務を希望する人が大半を占めました。

理想の在宅での勤務時間帯については、9-18時(41%)、8-17時(38%)での勤務を希望する人が多く、オフィスでの希望勤務時間帯より、少し早い時間帯を希望する人が多いようです。反対にかつての残業を思わせる「夜遅くまで働く」時間帯を希望する人は、オフィス勤務、在宅勤務にかかわらず、少ないことがわかりました。特に在宅勤務では11-20時、12-21時を希望する人は合計でも2%未満とその支持はゼロに近いこともわかりました。

 

今回の調査結果を受けて、ロバート・ウォルターズ・ジャパン マーケティングディレクター柳沼茂樹は次のようにコメントしています。「コロナ禍での生活が約2年に及ぶ中で、企業としては職場環境や働き方、組織マネジメント方法などを改めて見直す良い契機が訪れたと言えるでしょう。そして、働き手である会社員は、コロナ禍をきっかけにワークライフバランスに向き合っています。仕事でも生産性・効率性を重要視する動きが広がっています。この機会に、企業は優秀な人材が最大限のパフォーマンスを発揮できる働き方に変えていき、人材確保のためにもコロナが終息した後もその柔軟な働き方を推奨していく必要があるでしょう。」

調査期間:2022年 3月3~8日
対象:当社に登録のある国内で働く会社員 n=551人

 

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/)
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界31ヵ国/地域の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。世界で戦う日本人アスリート、各種NPOの支援など日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。

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